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東燃(東燃ゼネラル) - 中原伸之

新事業 創業家出身 研究開発+事業化 業界再編 社長解任

脱石油=新規事業の創出を推進した中原伸之・東燃社長

イラストは依頼作成(参考:1987/7/20日経ビジネス)

エクセレント・カンパニーの新事業〜その末路

  • 脱石油を打ち出して新事業に邁進
  • 1985年に東燃(中野伸之・86年に社長就任)は本業の石油精製事業に見切りをつけ、新規事業を本格的に立ち上げることで脱石油=業態転換を画策した。炭素繊維、太陽電池、C型肝炎診断薬などの各事業を立ち上げ、成熟化した石油精製からの脱却を目指した。東燃の新事業はエクセレントカンパニーの転身として注目を浴びた。

  • 新事業が育たず業界再編へ
  • 東燃の大株主であるエクソン・モービルは東燃の新事業拡大に反対。1994年に大株主は中原社長に配当金の増額を要求することで実質的に退陣を促し、東燃の新規事業は頓挫した。新事業は、太陽電池、炭素繊維など、競争の激しい分野を選定したこともあり、1990年代を通じて逐次撤退という結末を迎えた。2000年以降、東燃は本業である石油精製も規制緩和とガソリン需要の低迷によって行き詰まり業績が悪化。2017年に東燃はJXHDとの経営統合を決断し、独立経営に幕を閉じた。

    目次

  • 東燃 - 基本情報
  • 売上高 - 過去推移

    売上高利益率 - 過去推移

    従業員数 - 過去推移


  • 東燃の歴史
  • 1950年代 外資企業として再出発

    1950年代 ガソリン重視


  • 脱石油〜新規事業の開発
  • 1990年代 1. 石油精製業への投資抑制

    1990年代 2. 新規事業への注力

    1990年代 3. 中山伸之の社長就任


  • 新事業頓挫〜業界再編
  • 1990年代 大株主が中原社長を解任

    1990年代 新事業の頓挫

    2000年代 本業収益の低迷〜業界再編


    東燃 - 基本情報

    売上高 - 過去推移

    単位:億円

    出所:有価証券報告書、会社四季報


    売上高利益率 - 過去推移

    単位:%

    出所:有価証券報告書


    従業員数 - 過去推移

    単位:名

    出所:会社四季報


    東燃の歴史

  • 1939年 軍用航空燃料製造のために設立
  • 1941年 和歌山工場の稼働
  • 1946年 GHQより操業停止命令
  • 1949年 SVOCと提携契約
  • 1950年 清水・和歌山の操業再開
  • 1957年 FCC(流動接触分解装置)を設置
  • 1960年 石油化学に進出
  • 1961年 中央研究所の新設
  • 1962年 川崎工場を新設
  • 1962年 SVOC分割により契約再締結
  • 小倉石油の出身者が経営

    1939年に日本石油および小倉石油など10社の出資により、軍用航空機ガソリン製造のための「東亜燃料工業」が設立された。同時期に小倉石油が日本石油に吸収されたため、小倉石油の経営陣の一部が東亜燃料工業に流れ、小倉派閥が同社の経営の実権を握った。1941年に東亜燃料工業は和歌山工場、1943年に清水工場(静岡県清水市)を新設し、航空機向けガソリンの製造を開始した。

    しかし、第二次世界大戦中に両工場は米軍による航空機攻撃を受けて甚大な損害を受けて操業が困難となる。終戦直後の1946年にGHQは東亜燃料工業に対して、製油所の操業停止を命令したため事業存続も困難となった。だが、1948年にGHQは和歌山工場および清水工場を石油輸入基地に指定し、東亜燃料は若干の収入を確保して経営を復活する。

    外資企業として再出発

    終戦直後から、中原延平(東亜燃料工業社長/元小倉石油出身)は同社の復活を画策したが、石油所の再開には外資による提携および技術の導入が不可欠であると判断した。そこで、中原は提携相手としてSVOC(スタンダード・ヴァキューム・オイル・カンパニー)と交渉を開始し、1949年2月に交渉が成立した。契約内容は、東亜燃料工業が技術および資金の支援を受ける一方、SVOCが同社の株式を51%握るという内容であった。

    SVOCの資金および技術支援を受け、1950年に東亜燃料工業は製油所の操業を再開。1952年には海軍・徳山海軍燃廠の残存設備の一部を和歌山工場に転用し、高級潤滑油を中心とした製造に着手した。1950年代から1960年代を通じて、東亜燃料は重油ではなくガソリンを中心とした石油精製専業会社として業容を拡大し、石油元売り各社の中でも特異な製品構成を維持した。

    1960年に親会社のSVOCが解体されたことを受け、東亜燃料への出資比率はエッソ社25%、モービル社25%となり、外資2社50%、その他50%という資本構成に変更された。1960年代を通じて東亜燃料は、川崎精油所を新設することで大消費地の首都圏に進出する一方、川下の石油化学および川上の資源開発にも参入して売上高の拡大を目論む。

    なお、戦後の東亜燃料の経営は、中原延平が実権を握り、1944年から1962年までは社長、1962年から1977年?までは会長を務め、東亜燃料の発展に尽くした。また、中原社長は息子(中原伸之)を東亜燃料の次期社長候補に据え、1970年に伸之氏を同社取締役に抜擢するなど、実質的な経営権は(株式をほとんど持たない)中原家が握り続けた。

    ダイヤモンド(1958年)

    重役の構成は、日本側七人、アメリカ側六人である。アメリカ側の重役は、全員非常勤、したがって、日常経営の実権は日本側にある。...(中略)...経営の実権が、アメリカ側にあるのではないかという心配を持たせたが、そんなことはないようだ。アメリカ側では、日本側に刺激を与えぬように、細かい所まで気をつかっている。...(中略)...

    若いころの中原社長は、まことにきびしい人であったようだ。部下をしかるに、逃げ道を全部ふさいでしかったというから、きびしさが思い知られる。こういう人の常で、独裁力も強かった。今日でも、その面影を多分に残している。しかし、円熟してきた点は見逃せない。

    1958/3/15ダイヤモンド臨時増刊「代表200会社の経営陣批判・東亜燃料」


    石油精製→新規事業の開発

  • 1973年 脱硫装置(800億円)の投資中止
  • 1977年 業界内で東亜燃料研究が流行る
  • 1978年 新規事業開発室の新設
  • 1984年 若手社員でビジョン2000を結成
  • 1984年 自動車エンジン用超音波噴射弁の
  • 1985年 炭素繊維のテストプラント稼働(川崎工場)
  • 1986年 清水工場の運転停止(製品供給基地に転換)
  • 石油精製業への投資抑制

    1973年10月に発生したオイルショックの直後に、中原伸之(東亜燃料・取締役)は「オイル・ショックで今後の低成長は必至」[1976/1/5日経ビジネス]と考え、本業の石油精製分野への投資を抑制する方針を決断した。

    東燃は和歌山製油所における直接脱硫装置(公害対策)への800億円の投資をキャンセル料金を払うことで中止。また、和歌山・清水で計画された製油所の増設工事に関しても、公害を問題視する地元関係者の反対や、オイルショックの影響を勘案して延期した。

    東燃は同業他社に比べて、早い段階で石油精製分野への投資を中止したことで、過剰設備の抱え込みを回避した。さらに、精製においてガソリンの比重が高い事、財務戦略が有効に機能した事がプラスとなり、1975年6期の中間決算において、同業他社が相次いで赤字に転落する中で東亜燃料は経常黒字を確保した。

    (補足)1975年に東亜燃料工業は財務部に、外国業務課を新設。有価証券の運用により、為替相場の変動リスクを吸収する事を目論む。

    一方、同業のゼネラル石油、三菱石油、共同石油、出光興産、丸善石油、東亜石油の各社は1975年9期に経常赤字に転落し、業界トップの日本石油は経常黒字を確保したが金額面で東燃に及ばず、東燃の一人勝ちが鮮明となった。1976年には石油精製業界で東燃が強い理由を探る「東燃研究」が流行し、1980年代には「エクセレントカンパニー」として賞賛された。

    石油各社の経常損益 - 1975年9月期中間決算

    単位:億円

    1976/1/5日経ビジネス「泥沼に際立つメジャー戦略の冴え・東亜燃料工業」

    日経ビジネス(1976年)

    石油業界の5社が自己資本を食いつぶす債務超過に陥るという異常な経営状況のなかで、外資系の東亜燃料工業の独走体制がはっきりしてきた。その背景を探ると、ガソリンを中心とする軽質油重点で日本でのマーケティングを展開してきたエクソン、モービル両メジャー(国際石油資本)の経営戦略が浮かび上がってくる。

    石油業界でいま、"東燃研究"が流行している。東燃独走の秘密がどこにあるのか、それを探ろうというわけである。その結果、「あそこは製品の油種構成がいまの時代に適合するようになっているから」とか、「メジャー系だから原油を安く買えるのだろう」とか、主として民族系の経営者がいろいろなエクスキューズ(言い訳)を用意しているようだ。

    1976/1/5日経ビジネス「泥沼に際立つメジャー戦略の冴え・東亜燃料工業」

    脱石油=新規事業への注力

    1978年に東亜燃料工業は新事業開発室を新設し、技術を生かした新事業の開発をスタートした。石油の需要の伸びが限定的となる中、若手社員も「石油産業に夢は持てない。石油だけの商売ではエクセレント・カンパニーにはなれない」[1985/8/19日経ビジネス]と考え、危機感を抱いたという。

    1985年に東亜燃料工業は「コーポレート・プラン90」を策定し、5年以内に新規事業の立ち上げにメドをつけ、脱石油路線を本格化した。中原伸之(東燃・副社長)は「新規事業で2000人を養えるだけの利益を稼ぎ出せ」[1985/8/19日経ビジネス]と号令をかけ、研究人員を390名から5年後の1990年までに500名に増員する方針を決めた。人員獲得のために、山口部長(東燃・新事業開発部)は各学会を東奔西走したという。

    新規事業の具体的な注力分野は、新素材(高性能炭素繊維など)、新エネルギー(アモルファス太陽電池・燃料電池・自動車向け超音波噴射弁)、ライフサイエンス(C型肝炎診断役)、情報科学の4つの分野であった。1989年には社名を東亜燃料工業から「東燃」に変更し、東燃システムプラザ(1985年設立)、東燃不動産(1987年設立)、東燃総合サービス(1989年設立)などの子会社を設立している。

    1985年の時点で最も研究が進んだ事業が炭素繊維であり、同年に東燃は川崎工場に炭素繊維のテストプラントを新設。PAN法(ポリアクリロニトリル繊維原料)ではなく、石油分野に近くコスト競争力があると考えられたピッチ法(原油の残留成分)を選択し、試運転に取り組んだ。

    (補足)炭素繊維は1985年の時点で研究開発競争の激しい分野であった。PAN系は東レ、三菱化成、三井コークス、日本カーボン、新日本製鉄、住友起因族工業、帝人が開発競争を繰り広げ、ピッチ系では呉羽化学が孤軍奮闘していた。ピッチ系への参入企業が少なかった理由は、PANの製造技術が比較的完成されたていたのに対し、ピッチ系の技術が不安定であったことにある。炭素繊維の開発競争は、最終的にPANを選択した東レが有利な状況に立った。

    東燃の松山社長は「今後も昭和65年までは石油製品の需要が伸びるとは思えず、逆に落ち込むことすら考えられるなど、先行きは大変だ。その先については楽観論もあるようだが、私は伸びることはないと厳しく見ている」[1985/8/19日経ビジネス]と語り、新規事業の推進と、自由闊達な社風を維持することに注力した。

    日経ビジネス(1985年)

    東燃は少数精鋭の優等生集団と呼ばれる。社員の言葉を借りるなら、「技術者は各大学の有名教授の優秀な教え子ばかりで、事務系の社員は知名度は低いながら収益力のある点を評価して入社する優等生たち」ということになる。こうした社員は「石油精製業という狭い世界」(中原副社長)では実力を発揮できたとしても、全く未経験の分野での競争に耐えられるかどうかは疑問だ。...(中略)

    業績が好調であればあるほど、東燃社員の将来への不安はつきない。石油精製の専業メーカーとしての利点を活用してエクセレント・カンパニーの地位を築いた東燃が、競争の激しいより広い分野でその地位を守り続けるのは大変なことである。これから普通の企業としての東燃の真価が問われることになる。

    1985/8/19日経ビジネス「石油の優等生がぶち上げた"脱石油"・東亜燃料工業」

    中原伸之の社長就任

    中原伸之(なかはら・のぶゆき):1934年東京生まれ。1957年東京大学経済学部を卒業し、1959年に米ハーバード大学経済学部大学院を修了。その後、父親(中原延平)が社長を務める東亜燃料工業に入社し、1966年に常任監査役、1970年に取締役、1974年に常務、1984年に副社長、1986年に社長に就任。1977年に父親が逝去すると社内では「あいつは絶対社長になれない」[1987/7/20日経ビジネス]と悪口を言われたが、財務戦略の功績により1986年に東燃の社長に就任した。

    イラストは依頼作成(参考:1987/7/20日経ビジネス)

    1986年には中原家の中原伸之(52歳)が東燃の社長に就任し、新事業を推進した。


    新事業頓挫〜業界再編

  • 1994年 大株主が中原社長を解任
  • 1998年 12期に経常赤字に転落
  • 1999年 新日鉄にトウシート(炭素繊維)を売却
  • 2000年 ゼネラル石油と合併
  • 2010年 電池材料事業を東レに売却
  • 2012年 エクソンモービルと合併
  • 2017年 JXHDと経営統合(JXTG)
  • 大株主が中原社長を解任

    大株主(エッソおよびモービル)はリスクの高い新事業へ進出に疑念を示し、1994年に東燃の中原社長を実質的に解任した。代わりに、東燃タンカーの社長で、かつて中原社長と役員会で衝突した玉堀為彦が東燃の社長に就任したため、中原社長の掲げる新規事業の拡大路線は頓挫した。日本国内のメディアは「資本の論理に敗れた経営」[2004/5/31日経ビジネス]と評したと言われている。

    1990年代を通じてエッソとモービルは、本業で稼いだ利益を新規事業に回すのではなく、株主への配当に充てる事を要求し、1998年まで東燃は高い配当水準で株主の期待に応えた。

    中原伸之(元東燃社長、2004年)

    今から10年前、東燃の社長の辞めた時のことは、これまで何もお話してきませんでした...(中略)...辞任の根底にあったのは、経営方針の違いです。石油というのはコモディティーの典型。そこで強くなるには、研究開発によって太陽電池や燃料電池のようなスペシャリティー分野にも伸ばすか、事業領域を広げずに徹底的なコスト削減を進めるしかありません。

    合わせて50%の東燃株を持っていたエクソン、モービルが50円配当を求めてきた時に、私と株主の間の溝が決定的になりました。これは資本金に相当する金額です。会社を成長させるには、とても受け入れられない。要求を拒めば、株主提案に訴えてくる・・・。さすがに悩みました。

    そんなある晩、枕元に父(東燃の実質的な創業者の延平氏)が現れ、その頬から涙が落ちました。初めてのことです。会社のことで、これ以上心配させてはいけない・・・そんな思いもあり、この時は要求を呑みました。

    2004/5/31日経ビジネス「有訓無訓・中原伸之」

    新事業の頓挫

    東燃の新規事業は、炭素繊維や太陽電池など競争の激しい分野を選択したこともあり、本業をカバーする事業には育たなかった。1999年に東燃はトウシート(炭素繊維)事業を新日鉄に売却し、2012年に電池材料(リチウム電池材料)から撤退して実質的に東レに事業を譲渡した。

    1990年代を通じて東燃の新規事業の技術者は他社に転職したとみられ、東燃で太陽電池を手がけたある技術者は、1990年代末の事業撤退後、パナソニックに転職して研究を継続した。

    元東燃技術者(2017年)

    私はかつて東燃と言う石油会社で太陽電池の研究開発に従事していました。この会社が太陽電池をやっていたということはほとんど知られていないと思いますが、80年代のサンシャインのアモルファス太陽電池研究開発の頃から太陽電池をやっていました。しかし、90年代の不況の時に突然撤退し、消え去りました。

    2017/9/26メガ発通信「ソーラーアークは不良パネルのモニュメント」URL

    本業収益の低迷〜業界再編

    1990年代を通じて東燃は石油精製を主力事業としたが、規制面では日本政府が石油業法を撤廃して自由化を促進したこと、需要面では自動車普及率が頭打ちとなりガソリン需要が頭打ちとなったことが影響し、業界全体の収益力が低下。1998年に東燃は経常赤字に転落した。

    石油業法の制定後、石油精製業界では業界内の再編が進行した。2000年に東燃とゼネラル石油が合併して「東燃ゼネラル石油」が発足。2012年にはエクソンモービルとも合併した。そして、2017年に東燃ゼネラルはJXHDと経営統合して「JXTG」が発足し、東燃は単独企業としての歴史に幕を閉じた。

    1985年の時点で15社存在した石油元売り企業は、2019年にJXTG、出光・昭和シェル、コスモ・エネルギーHDの3社に集約されたが、低収益を挽回できずにいる。

    なお、東燃の親会社であったエクソン・モービルは2012年に日本事業からの撤退を決め、東燃ゼネラルに対して同社の保有株式を売却。エクソンは、利益率の低い川下の石油精製ではなく、利益率の高い川上の石油採掘に注力する方針を鮮明にしている。

    中原伸之(元東燃社長、2016年)

    かつての東燃ゼネラルは日本のエクセレントカンパニーだった。だが、今や財務が悪化し、14年は子会社を減資してまで利益を計上。ついには自力更生の道を放棄したようだ。東燃ゼネラルを愛している従業員や関係者は、みな失望していると思う。

    JXと東燃ゼネラルの統合は、売上高10兆円対3兆円と完全にアンバランスで、東燃ゼネラルはのみ込まれる...(中略)...東燃ゼネラルが統合を決議した取締役会は、トップが強く働きかけたにもかかわらず、数票の僅差だったと聞く。売上高3兆円の巨大な東燃ゼネラルが存在感を失ったのは誠に残念なことだ。

    2016/2/6週刊東洋経済「「JXとの統合に反対」中原・東燃元社長が激白」


    参考文献

    新聞・雑誌記事

    1958/3/15ダイヤモンド臨時増刊「代表200会社の経営陣批判・東亜燃料」

    1976/1/5日経ビジネス「泥沼に際立つメジャー戦略の冴え・東亜燃料工業」

    1985/8/19日経ビジネス「石油の優等生がぶち上げた"脱石油"・東亜燃料工業」

    1987/7/20日経ビジネス「シリーズ人・中原伸之・東亜燃料工業社長」

    2004/5/31日経ビジネス「有訓無訓・中原伸之」

    2016/2/6週刊東洋経済「「JXとの統合に反対」中原・東燃元社長が激白」

    2017/9/26メガ発通信「ソーラーアークは不良パネルのモニュメント」

    書籍・その他

    有価証券報告書

    会社四季報

    日本会社史総覧

    2015井岡佳代子「日本の石油産業における高収益化の意実現」


    事例一覧